おそらく今まで他人に向けて発言してきた企業自身が今、皮肉にもその岐路に立たされています。
朝日新聞社の赤字決算が新聞業界に波紋を広げるなか、その流れが他の新聞社にも波及してきた。毎日新聞社と産経新聞社が相次いで半期の連結決算を発表したが、両社とも売り上げが大幅に落ち込み、営業赤字に転落していることが分かった。両社とも背景には広告の大幅な落ち込みがある。景気後退の影響で、さらに「右肩下がり」になるものとみられ、いよいよ、「新聞危機」が表面化してきた形だ。
J-CASTニュース : 毎日・産経が半期赤字転落 「新聞の危機」いよいよ表面化
在京キー局５社の９月中間決算では、フジテレビを除く４社が営業減益に。最終利益で日本テレビとテレビ東京が赤字になった。これまでＤＶＤ販売や映画・音楽事業などの放送外収入で補ってきたが「その伸びもそろそろ限界」（民放関係者）という。番組制作費も削減され、来春は大幅に番組を改廃する局が増えそう。
放送界：この一年 混乱続きの中、快挙も – 毎日ｊｐ(毎日新聞)
そう、新聞社とテレビ局などのマスコミ各社さんたちです。
「報道の自由」を武器に好き勝手な事を書いてきた彼ら。気づけば自分たちの牙城は外堀から崩れていたのです。趣味の多様化やインターネットなどの影響により、確実にその存在価値が薄れています。今ではただ「情報入手手段のひとつ」としか考えていない人も多いのはないでしょうか。
新聞においてはインターネットで記事をみられる今では、新聞を購読する人すら減ってきています。テレビも同じ。どこのチャンネルも同じような人が出てつまらない番組を垂れ流している。自分の好きなDVDを借りたりケーブルテレビなどで見る方がよっぽどましと思う人も多くなっています。
新聞・テレビ局各社がその「時代の変化」にうまく対応できてるか？と言えば間違いなく「NO」でしょう。それが業績に確実に出ています。が、しかし「スポット広告の減少による一過性のもの」、「番組編成の失敗」などと安易に考えているとすれば……。
規模や影響度がまだまだ大きいため、気づきにくいかもしれません。しかしまだ体力のある今の家に「次の一手」を打っておかなければメディアとして存続の危機になることは間違いないでしょう。ここ数年のこれらの企業の動きに注目したいですね。
