2026年に第6回大会が開催されているWBC（ワールド・ベースボール・クラシック）について、大会の発足経緯や主催者の実態、開催地やスケジュールの裏にあるビジネス的な構造を整理します。
1. 発足の経緯と主催者の実態
WBCは、国際的な大会でありながら、実質的にはアメリカのメジャーリーグが主導するビジネス興行です。 主催・運営を行っているのは、MLB（メジャーリーグ機構）とMLBPA（メジャーリーグ選手会）が共同で立ち上げた「WBCI（World Baseball Classic Inc.）」という組織です。
発足の主な理由は「野球のグローバルな市場拡大」です。当時、野球がオリンピックの正式種目から除外されることが決定し、国際的なアピールの場が失われる危機感がありました。また、夏の五輪ではトップメジャーリーガーが参加できないため、MLB開幕前の「3月」に世界一決定戦を創設し、自ら主導権を握る形でスタートさせました。
2. 大会規模の拡大と歴代優勝国
「野球の普及」を目的としているため、大会を重ねるごとに規模は拡大しています。
- 参加国数の推移： 第1回（2006年）から第4回（2017年）までは16か国体制でしたが、第5回（2023年）からは「20か国」に拡大されました。これにより、チェコやイギリスなど欧州勢も本戦に出場し、裾野が広がっています。
- 歴代の優勝国：
- 第1回（2006）：日本
- 第2回（2009）：日本
- 第3回（2013）：ドミニカ共和国
- 第4回（2017）：アメリカ
- 第5回（2023）：日本
- 第6回（2026）：※現在開催中
日本が過去5回中3回優勝し、圧倒的な成績と熱狂を生み出していることが、大会全体のブランド価値向上に大きく貢献しています。
3. 開催地の構造と「東京ドーム」の重要性
WBCの1次ラウンド（予選）は、世界中で同時に大会を盛り上げるため、日本、プエルトリコ、アメリカ国内（ヒューストン、マイアミ）など4都市で分散開催されます。そして、最も盛り上がる2次ラウンド以降はすべてアメリカ国内（MLBのお膝元）に集約する座組みになっています。
アメリカ主導でありながら、毎回「東京ドーム」が1次ラウンドの会場に選ばれ続けるのには、以下のようなビジネス的・実務的な理由があります。
- 圧倒的な収益力： 日本の野球熱は高く、高額なチケット収入、莫大なテレビ放映権料、日本企業からのスポンサーマネーなど、WBCにとって最大の「ドル箱市場」として機能しています。
- 天候リスクの排除： 屋内であるドーム球場は雨天中止のリスクが皆無であり、MLB開幕に向けた絶対に変えられないスケジュールを完全に保証できます。
- 強力な現地バックアップ： 日本の巨大メディア（読売新聞社など）がホストとして運営や宣伝を丸抱えするため、MLB側にとって非常にリスクの少ない運営が可能です。
4. 開催周期のズレと「2026年開催」の裏側
大会の開催頻度はトップ選手の負担軽減とプレミア感の演出のため、「原則4年に1度」とされています。しかし、第4回（2017年）の次となる予定だった2021年大会が新型コロナウイルスの影響で中止・延期となり、第5回（2023年）まで実に「6年」の空白が生じました。
今回、前回からわずか3年後の「2026年」に第6回大会が開催されているのには、明確な理由があります。 MLBの労使協定（CBA）において「2023年と2026年に開催する」という契約が結ばれたためであり、第1回（2006年）からちょうど20周年の節目である2026年にサイクルをリセットする狙いがあります。
※巨大スポーツイベントとの共存戦略： 2026年は、2月に「冬季オリンピック」、6〜7月に「サッカーW杯」が開催されるメガスポーツイヤーです。WBCは同じ年であっても開催月を「3月」に設定することで、巨大イベントとのスポンサーや放映権の直接的な食い合いを避けつつ、世界的なスポーツ熱を巧みに引き継ぐスケジュール戦略をとっています。
